『地盤調査技術総覧』総目次

 

第T編 入門編
第1章 地盤の生成と地質構造
第1節 地盤の生成と地質構造
1.1 地盤の形成
1.2 地盤の地形の配列
第2節 岩盤と未固結堆積層
2.1 岩盤の種類と特徴
2.2 未固結堆積層の種類
 (1)山麓付近から山地の堆積物
 (2)平野に分布する堆積物
 (3)海岸や湖岸に分布する堆積物
 (4)水域の堆積物
 (5)風成堆積物
 (6)人工堆積物
第3節 構造運動と地盤
3.1 プレートテクトニクス
3.2 日本列島における構造運動
3.3 地震,活断層に伴う構造運動
第4節 ユースタティックな運動
 
第2章 土質特性と地質特性
第1節 土質特性について
1.1 山地・丘陵地・低平地の土質特性
1.2 土質特性調査について
第2節 地質特性について
2.1 地質調査について
2.1.1 調査の種類
 (1)資料調査
 (2)地質調査(踏査)
 (3)現地調査
 (4)堆積環境調査
2.1.2 調査の方法
 (1)微化石分析
 (2)微化石総合分析
 (3)藻分析
 (4)花粉分析
 (5)CNS元素分析
 (6)年代測定
 (7)火山灰分析
 (8)その他の分析調査法
第3節 土質特性と地質特性の関連性
 
第3章 地盤の分類と工学的性質
第1節 地盤の分類
1.1 地形的分類
1.2 地質学的分類
1.3 地盤工学的分類
第2節 地盤の物理的性質
2.1 一次性質と二次性質
2.2 物理的性質と地盤特性の関係
2.3 物理的性質と力学的性質の相関
 (1)内部摩擦角φ
 (2)透水係数k
第3節 地盤の化学的性質
3.1 粘土粒子の電気化学的性質
3.2 粘土鉱物の種類と工学的性質
第4節 力学的性質
4.1 圧密特性
4.2 強度特性
4.3 変形特性
4.4 動的特性
 (1)せん断剛性
 (2)減衰定数
 
第4章 地盤調査法の適用

第1節 対象構造物と地盤調査の方法
1.1 地盤調査の対象
1.2 対象構造物と基礎形式
1.3 対象構造物ならびに基礎形式と地盤調査
1.4 現地調査と室内土質試験
第2節 地盤調査の進め方
2.1 調査計画
2.2 構造物建設のための調査計画
2.3 構造物維持管理のための調査計画
2.4 地盤環境保全のための調査計画
2.5 地盤災害・復旧のための調査計画
第3節 資料調査
3.1 資料からの予察
3.2 既存ボーリングデータの収集と地盤DB化
3.3 地質図・地盤図
3.4 地形図・地形分類図・古地形図・土地分類図
3.5 既存工事情報
3.6 画像データの利用
第4節 概略調査
4.1 調査の要点
4.2 建築構造物の場合
4.3 線形構造物の場合
4.4 ダムの場合
4.5 斜面災害の場合
第5節 詳細調査
5.1 調査の着眼点
5.2 建築構造物の場合
5.3 線形構造物の場合
5.4 ダムの場合
5.5 斜面災害の場合
 
第5章 工事発注のための地盤調査の考え方
第1節 構造物ならびに基礎構造と調査法
1.1 調査法の適用分類
1.2 代表的な構造物に対する調査項目
 (1)橋梁・開削
 (2)切土・斜面
 (3)盛  土
 (4)山岳トンネル
第2節 地盤改良と地盤調査
2.1 地盤改良工法の概要
 (1)軟弱地盤を置換する工法
 (2)軟弱層の圧密や排水を利用する工法
 (3)締固めによって軟弱地盤を改良する工法
 (4)固化によって軟弱地盤を改良する工法
 (5)注入によって軟弱地盤を改良する工法
 (6)軟弱土への荷重を調整する工法
 (7)安定処理工法
 (8)粒度調整する工法
 (9)補強工法
2.2 地盤改良工法と地盤調査
第3節 調査計画立案における留意点
3.1 調査計画の立て方
3.2 調査内容
3.2.1 建築構造物
3.2.2 切土構造物(法面)
3.2.3 盛土構造物
3.2.4 上下水道
3.2.5 橋梁・高架構造物
3.2.6 河川堤防・河川構造物
3.2.7 埋立・港湾構造物
3.2.8 山岳トンネル
3.2.9 ダ  ム
3.3 調査数量の基本的な考え方
3.3.1 調査間隔とサンプリング深度の代表例
3.3.2 支持層の目安
3.4 調査仕様作成
3.4.1 共通仕様書の例
3.4.2 特記仕様書の例
3.5 調査の計画例
3.5.1 調査計画概要
3.5.2 調査目的
3.5.3 調査方法
(1)地中連続壁の地層崩壊性
(2)水圧測定
(3)せん断特性把握
(4)変形特性試験
(5)液状化特性
3.6 調査における留意点
3.6.1 N値に影響を及ぼす要因
(1)地盤性状による要因
(2)礫の混入による影響
(3)応力状態・(有効上載圧)・に関連する要因
3.6.2 礫径評価における留意点
3.6.3 試験精度を上げるための調査時の留意点
(1)孔内水平載荷試験
(2)現場透水試験
3.6.4 地盤の評価
(1)高有機質土の層厚
(2)砂層の土質判定
(3)圧密排水層の評価
第4節 報告書の作成
4.1 地盤調査報告書として最低限記述する項目
4.2 コンサルタント業務内容
4.2.1 地質調査に共通するコンサルティング業務
4.2.2 プロポーザル(技術提案書)の作成
4.2.3 調査計画の立案
4.2.4 高度な調査,試験
4.2.5 解析・工法の検討

第U編 基礎編
第1章 総  説
第1節 地盤調査の目的
第2節 地盤調査の基本的考え方
第3節 国際規格(ISO規格)との関係
第4節 規格の国際化に関する地盤調査技術分野の動向
(1)ボーリング,サンプリングおよび地下水の計測
(2)静的コーン貫入試験
(3)動的コーン貫入試験
(4)地盤構造物の試験法
(5)孔内水平載荷試験
 
第2章 既存資料の収集と利用
1. 地 形 図
1.1 入手方法
1.2 利用方法
(1)軟弱地盤の分布する地形
(2)地すべり・崩壊地形
1.3 デジタル地図
2. 空中写真・人工衛星画像
2.1 入手方法
2.2 利用方法
3. 地 質 図
3.1 入手方法
3.2 利用にあたっての留意点
4. 地 盤 図
4.1 入手方法
4.2 利用方法
5. その他の地図資料
5.1 土地条件図・土地利用図
5.2 防 災 図
5.3 自然環境関連図・遺跡図
6. その他の資料
6.1 建設工事誌
6.2 災害記録
 
第3章 地形判読
第1節 概  説
第2節 地形判読の要素
2.1 地形判読の過程
2.2 地形を識別するための要素
2.3 地形を判読するための要素
2.4 地形を評価するための要素
2.5 地形図および空中写真
第3節 斜面防災のための地形判読
3.1 地すべり
(1)地すべり地形の判読
(2)移動ブロック区分
(3)地すべりのタイプ区分
(4)地すべりの危険度評価
3.2 崩 壊 地
(1)表層崩壊
(2)岩盤崩壊
(3)大規模崩壊
3.3 土 石 流
3.4 岩盤クリープ
3.5 なだれ斜面
(1)地形的特徴
(2)植生その他の特徴
3.6 その他関係する地形的要素
(1)ガリー,谷頭
(2)傾斜変換点
(3)崖  錐
第4節 低地防災のための地形判読
4.1 低地を形成する主要な地形の特徴
4.1.1 低地とは
4.1.2 河川により形成される内陸部の低地(自然堤防帯)
(1)自然堤防
(2)後背低地
4.1.3 三角州(三角州帯)
4.2 低地防災のための判読の観点
4.2.1 地震災害
4.2.2 水 災 害
(1)外水災害
(2)内水災害
(3)高潮災害
4.2.3 地盤沈下
(1)不同沈下
(2)広域的な地盤沈下
第5節 火山の地形判読
5.1 火山地形の定義
5.2 火山地形の分類方法
5.2.1 噴火様式による分類
5.2.2 噴火輪廻による分類
5.2.3 噴火口の形態による分類
5.2.4 成因による分類
(1)マグマ成定着地形(正の火山地形)
(2)マグマ成破壊地形(負の火山地形)
(3)非マグマ成の地形(非火山成地形)
5.3 火山と防災
5.4 火山地形判読の着眼点と判読例
5.4.1 火山地形判読の着眼点
5.4.2 火山地形の判読例
第6節 活断層その他特異地形の判読
6.1 活断層を示す地形の特徴
6.1.1 リニアメント
6.1.2 断層地形
6.1.3 活断層の判読
6.2 その他の変動地形の特徴
6.2.1 旧汀線高度分布
 
第4章 現地踏査
第1節 概  説
第2節 地表地質踏査の基礎
2.1 踏査方法
(1)踏査用具
(2)地表地質踏査の基礎技術
(3)踏査ルートの選定
(4)観察事項とルートマップの作成
2.2 踏査結果の整理
(1)地質図学の基礎
(2)地質平面図と地質断面図の地質図学
(3)地質構造
第3節 土木・防災地質にかかわる現地踏査
3.1 土木地質踏査
(1)土木地質踏査の留意点
(2)切土・盛土・橋梁等構造物に関する地質踏査
(3)ダムに関する地質踏査
(4)トンネルに関する地質踏査
3.2 防災地質踏査
(1)地すべり地の現地踏査
(2)落石・崩壊地の現地踏査
(3)土石流箇所踏査
3.3 活断層現地踏査
3.4 水文地質踏査
(1)調査目的
(2)調査内容
(3)成 果 品
(4)踏査の留意点
 
第5章 ボーリング
1. ボーリングの役割
2. ボーリングのための三つの必要条件
3. ボーリング方法
3.1 オーガーボーリング
(1)ハンドオーガーボーリング
(2)ホロー・ステム・オーガー
3.2 ロータリーボーリング
(1)掘進機械の種類
(2)ボーリング用ビット
(3)ボーリングロッド
(4)コアバレル
3.3 パーカッションボーリング
(1)ケーブルツールドリリング
(2) ロータリーパーカッションドリリング(RPD)
(3)ダウンザホールハンマードリリング(DHH)
4. ボーリング孔の安定と清掃および事故対策
4.1 ボーリング孔の安定化方法
(1)水(静水圧)による方法
(2)泥水による方法
(3)ケーシングによる方法
(4)その他の方法
4.2 ボーリング孔の清掃方法
(1)機械的清掃方法
(2)流体循環による孔内洗浄法
(3)逆循環の清掃法
(4)その他の孔底清掃法
4.3 孔曲がりとその対策
(1)孔曲がりの原因
(2)孔曲がりを少なくする対策
4.4 ガスの噴出・湧水に備えた事前の準備
(1)噴出および湧水の問題
(2)ボーリング孔口の設備
4.5 その他,孔壁崩壊を招きやすい穿孔作業
5. ボーリング技術の新たな展開
5.1 計測ボーリングによる地盤調査
(1)計測ボーリングの開発経過
(2)ドリリングパラメータとその解析法の概要
5.2 地盤環境調査のためのボーリング
(1)オーガーボーリング
(2)逆循環エアドリリング
(3)バイブロハンマーコアリング
(4)ロータソニック(Rotasonic)ドリリング
 
第6章 ボーリング孔を利用した原位置試験
第1節 概  説
第2節 ボーリング孔を利用した載荷試験
2.1 プレッシャーメータ試験
2.1.1 概  要
2.1.2 試験の装置および方法
(1)試験装置
(2)試験方法
2.1.3 結果の解釈と利用
(1)プレッシャーメータの基本原理
(2)PMTの基準指標と一般的なデータ整理
(3)地盤物性の評価
2.2 ボアホールジャッキ試験
(1)試験の装置および方法
(2)結果の解釈および利用
2.3 深層載荷試験
(1)試験の装置および方法
(2)結果の解釈および利用
第3節 ボーリング孔を利用したせん断試験
3.1 原位置ベーンせん断試験
(1)試験装置および方法
(2)結果の解釈と利用
3.2 孔内せん断試験
(1)試験の装置および方法
(2)結果の利用
第4節 ボーリング孔を利用した土圧測定
4.1 トータルプレッシャーセルによる土圧測定
(1)試験の装置および方法
(2)結果の解釈
4.2 ステップドブレードによる土圧測定
(1)試験の装置および方法
(2)結果の解釈
4.3 ハイドロリックフラクチャリング法による土圧測定
(1)試験の装置および方法
(2)結果の解釈
4.4 静止土圧の測定例
 
第7章 サンプリング
第1節 概  説
第2節 サンプリングの目的と適用
2.1 サンプリングの目的と分類
2.2 試料の乱れの評価
第3節 サンプリング方法の選択と採取位置
3.1 サンプリング計画
 (1)地盤調査の手順とサンプリング
 (2)サンプリングの位置と深さ
3.2 サンプリング方法の選定
第4節 粘性土のサンプリング
4.1 押込み式サンプラー
4.1.1 固定ピストン式シンウォールサンプラー
 (1)エキステンションロッド式サンプラー
 (2)水圧式サンプラー
4.1.2 コンポジットサンプラー
4.1.3 フォイルサンプラー
4.1.4 ラバル型大口径サンプラー
4.2 回転式サンプラー
4.2.1 ロータリー式二重管サンプラー
4.2.2 ロータリー式三重管サンプラー
4.2.3 土圧バランス式サンプラー
4.3 ブロックサンプリング
4.4 サンプリング試料の取扱い
4.4.1 サンプリング試料の現場における管理
4.4.2 サンプリング試料の運搬と室内試験
第5節 砂質土のサンプリング
5.1 ボーリングを併用するサンプリング
5.1.1 固定ピストン式サンプリング
5.1.2 ロータリー式サンプリング
5.1.3 大口径サンプリング
5.2 原位置凍結サンプリング
5.3 ブロックサンプリング
5.4 サンプルの取扱い
第6節 岩のサンプリング
6.1 コアボーリング
(1)ワイヤーラインコアバレル
(2)ビット先行型サンプラー
(3)シュー先行型サンプラー
6.2 ブロックサンプリング
(1)硬岩のブロックサンプリング
(2)軟岩のブロックサンプリング
6.3 試料の取扱い
第7節 環境化学分析のためのサンプリング
7.1 表層土試料の採取
7.2 環境化学分析のための地下水試料の採取方法
7.3 打撃貫入法による環境化学分析試料の採取方法
7.4 ロータリー式ボーリングによる
   環境化学分析試料の採取
7.5 溶存ガスのサンプリング
第8節 特殊な土のサンプリング
8.1 礫質土のサンプリング
(1)原位置凍結サンプリング
(2)ロータリー式ボーリングによるサンプリング
8.2 風化花崗岩
8.3 し ら す
8.4 泥  炭
8.5 ヘ ド ロ
8.6 廃棄物地盤
 
第8章 サウンディング
第1節 サウンディングの概要
第2節 サウンディングの利用
第3節 経験式利用上の留意点
第4節 サウンディングのISO規格
第5節 標準貫入試験
5.1 標準貫入試験の概要
5.2 標準貫入試験の試験方法
5.3 標準貫入試験結果の解釈
5.3.1 標準貫入試験で得られるN値の意味
5.3.2 標準貫入試験の結果に影響する要因
5.3.3 新たなN値への影響要因
5.3.4 打撃効率にもとづくN値の補正
5.3.5 N値本来の誤差
5.3.6 2ゲージ式打撃効率測定法
5.4 標準貫入試験結果の利用
5.4.1 N値と砂の内部摩擦角φの関係
5.4.2 N値と粘性土の一軸圧縮強度quの関係
5.4.3 N値と風化軟岩の内部摩擦角,
    粘着力の関係
5.4.4 N値と液状化強度RLの関係
5.4.5 N値と変形係数Eの関係
5.4.6 N値とS波速度Vsの関係
5.5 標準貫入試験のISO規格
第6節 動的貫入試験
6.1 動的貫入試験の概要
6.2 オートマチックラムサウンディング
6.3 簡易動的コーン貫入試験
6.4 土研式円すい貫入試験
6.5 動的コーン貫入試験のISO規格
第7節 静的コーン貫入試験
7.1 ポータブルコーン貫入試験
7.2 オランダ式二重管コーン貫入試験
7.3 電気式静的コーン貫入試験
7.3.1 電気式静的コーン貫入試験の試験方法
7.3.2 電気式静的コーン貫入試験の試験結果の例
7.3.3 静的コーン貫入試験による土質判別
7.3.4 コーン貫入抵抗と粘性土の非排水強度の関係
7.3.5 コーン貫入抵抗と砂の内部摩擦角φ?の関係
7.3.6 コーン貫入抵抗と砂の液状化強度RLの関係
7.3.7 コーン貫入抵抗とN値の関係
7.3.8 電気式静的コーン貫入試験のISO規格
第8節 スウェーデン式サウンディング試験
第9節 原位置ベーンせん断試験
第10節 フラット・ダイラトメータ試験
第11節 その他のサウンディング
11.1 回転打撃式ドリルを用いた動的貫入試験
11.2 ロータリーサウンディング法
 
第9章 物理探査
第1節 物理探査手法と適用対象
1.1 概  説
1.2 物理探査の適用
第2節 物理探査手法の概説
2.1 弾性波探査屈折法
2.1.1 計  画
2.1.2 測  定
2.1.3 データプロセッシング
2.1.4 解  析
2.1.5 解  釈
2.1.6 結果の利用
2.2 浅層反射法
2.2.1 浅層反射法とは
2.2.2 測定方法,計測装置と計測パラメータ
2.2.3 データ処理と解析
2.2.4 実 施 例
2.3 電気探査
2.3.1 地盤の比抵抗
2.3.2 測定方法
2.3.3 解析方法
2.4 電磁探査
2.4.1 MT法
2.4.2 FDEM法
2.4.3 TEM法
2.5 地中レーダ探査
2.5.1 概  要
2.5.2 探査装置
2.5.3 適用対象
2.5.4 測定方法
2.5.5 解析方法
2.5.6 成果品
2.5.7 今後の動向
2.6 磁気探査
2.6.1 磁気探査
2.6.2 探査方法
(1)海上からの機雷等の探査
(2)陸上での磁気探査
(3)孔内探査の測定方法
2.7 重力探査
2.7.1 測定方法
2.7.2 測定機器
2.7.3 測定データの解析
2.7.4 適用例
2.8 放射能探査
2.8.1 測定方法
2.8.2 結果の整理と解析
2.8.3 適用事例
2.9 トモグラフィ
2.10 微  動
2.10.1 常時微動測定
2.10.2 微動アレイ探査
2.10.3 結果の評価
 
第10章 物理検層
第1節 地盤調査に用いられる物理検層
1.1 物理検層について
(1)ボーリング孔内試験との比較
(2)地上物理探査との比較
1.2 物理検層の種類
(1)電気検層
(2)弾性波速度検層
(3)放射能を利用する検層
(4)その他の検層
1.3 物理検層測定システムの実際の構成
第2節 弾性波速度検層
2.1 PS検層(ダウンホール法)
2.2 サスペンション法
2.3 ソニック法
2.4 弾性波速度検層のまとめ
第3節 物理検層の適用例
3.1 複数の物理検層結果を用いた地下水塩淡分布の把握
3.2 工学量と弾性波速度の関係
3.3 物理検層結果と岩石物理学
 
第11章 地下水調査
第1節 概  説
1.1 地下水調査の意義
1.2 地下水の特徴
1.3 地下水調査に取り組む姿勢
第2節 地下水調査の目的と適用
2.1 地盤調査における地下水調査の目的
2.2 調査計画の立案
2.3 調査実施過程での留意点
2.4 調査成果のとりまとめ
第3節 水文調査
3.1 一  般
3.2 水文気象調査
(1)降水量調査
(2)蒸発散量調査
3.3 地下水位調査
(1)一斉観測
(2)長期観測
3.4 表流水流量調査
(1)流量観測方法
(2)表流水流量調査結果の解釈利用
3.5 地下水利用実態調査
(1)調査方法
(2)調査結果の整理
3.6 土壌水分量調査
(1)土壌水分量の測定法
(2)調査結果の利用
3.7 水収支の評価
第4節 水理地質調査
4.1 地形調査
(1)地下水調査における地形調査の意味
(2)調査方法
4.2 地質調査
(1)基本的な考え方
(2)資料調査
(3)地表地質踏査(現地踏査)
(4)物理探査
(5)ボーリング調査
4.3 帯水層試験
(1)現場透水試験
(2)揚水試験
(3)室内試験
第5節 地下水流動調査
5.1 地下水流動調査の目的
5.2 地下水流動調査の方法
(1)地下水位分布に基づく地下水流動調査
(2)トレーサーによる地下水流動調査
(3)地温測定法
(4)ボーリング孔内で行う地下水流動調査
5.3 地下水流動シミュレーション
(1)地下水流動シミュレーションの目的
(2)シミュレーションモデルの種類
(3)シミュレーションの手順
(4)シミュレーション実施上の留意点
第6節 水質調査
6.1 目  的
6.2 水質調査原理
(1)降水の化学性質
(2)造岩鉱物の溶解
(3)硫化鉄の溶解と地下水の酸性化
(4)方解石の溶解と中和反応
(5)陽イオン交換反応
(6)酸化還元現象
6.3 水質分析項目
(1)化学成分
(2)現地水質調査
6.4 採水と分析方法
(1)採水箇所の配置
(2)分析方法
6.5 水質分析結果の整理
(1)水質分析値の表示
(2)水質分析値の図化
6.6 水質分析結果の解釈事例
(1)水質パターンから解釈される地下水賦存形態の解釈
 
第12章 載荷試験
第1節 概  説
1.1 載荷試験の意義
1.2 載荷試験の種類
1.3 載荷試験結果の解釈
1.4 載荷試験結果の利用法
第2節 地盤の載荷試験
2.1 載荷試験の目的と適用
2.1.1 地盤の平板載荷試験
2.1.2 道路の平板載荷試験
2.1.3 急速平板載荷試験
2.1.4 孔内水平載荷試験
2.1.5 深層載荷試験
2.2 平板載荷試験
2.2.1 試験の準備
(1)試験位置の選定
(2)整地範囲と整地方法
(3)載荷面の整形
(4)地下水の処理
2.2.2 載荷装置
(1)載 荷 板
(2)ジャッキ
(3)支柱および載荷ばり
2.2.3 反力装置
(1)実荷重による方法
(2)アンカーによる方法
(3)特殊な装置
2.2.4 測定装置
(1)荷 重 計
(2)変 位 計
(3)基準ばり
(4)基 準 点
2.2.5 試験方法
(1)載荷方法
(2)沈下量の測定
(3)荷重保持時間
(4)予備載荷
(5)計画最大荷重
(6)試験終了の判断
2.2.6 試験結果
(1)試験結果の整理
(2)試験結果の評価
(3)報告事項
2.2.7 試験結果の解釈と利用
(1)試験結果の解釈
(2)許容支持力の算定
(3)即時沈下量の算定
2.3 急速平板載荷試験
2.3.1 試験装置
2.3.2 試験方法
2.3.3 データの解析方法
2.4 孔内水平載荷試験
2.4.1 試験装置
2.4.2 試験位置および試験深度の選定
2.4.3 試験方法
(1)試験孔の掘削
(2)点検とキャリブレーション
(3)測定管の挿入および設置
(4)加圧および測定
2.4.4 試験結果の整理
2.4.5 試験結果の報告
2.4.6 試験結果の解釈と利用
2.5 深層載荷試験
2.5.1 試験装置
2.5.2 試験方法
2.5.3 試験結果の解釈と問題点
(1)深さの補正
(2)地盤の乱れの評価
(3)載荷板の寸法の影響
(4)深層載荷試験と杭の押込み試験との比較
(5)深層載荷試験とN値との相関関係
第3節 杭の載荷試験
3.1 押込み試験
3.1.1 載荷装置
3.1.2 計 測 器
3.1.3 先端沈下計,中間沈下計,およびひずみ計の取付け要領
3.1.4 基準点と基準梁
3.1.5 計測システム
3.1.6 載荷方法
3.1.7 結果のまとめ
3.2 先端載荷試験
3.2.1 載荷装置計測器
3.2.2 載荷方法・計測方法
3.2.3 試験結果のまとめ
3.3 引抜き試験・鉛直交番試験
3.3.1 載荷装置
3.3.2 計器計測方法・載荷方法
3.3.3 試験結果のまとめ
3.4 急速載荷試験
3.4.1 試験の概要
3.4.2 載荷荷重と載荷時間の計画
3.4.3 載荷装置
3.4.4 計測装置
3.4.5 載荷方法
3.4.6 試験結果のまとめ
3.5 衝撃載荷試験
3.5.1 載荷装置
3.5.2 計 測 器
3.5.3 載荷方法
3.5.4 試験結果のまとめ
3.6 水平載荷試験
3.6.1 載荷装置
3.6.2 基準点基準
3.6.3 計 測 器
3.6.4 載荷方法
3.6.5 試験結果のまとめ
第4節 杭の検査
4.1 検査項目
4.1.1 埋め込み杭の検査項目
4.1.2 場所打ち杭の検査項目
4.2 検査方法
4.2.1 検査方法の選定
4.2.2 検査の時期
4.2.3 杭の検査方法
(1)目視による検査
(2)インテグリティ試験
(3)ボアホールカメラを用いた杭体の観察
(4)超音波を用いた検査
(5)杭の傾斜測定
(6)AE測定による検査
(7)その他の検査方法
4.3 今後の動向
 
第13章 リモートセンシング
第1節 リモートセンシングとは
1.1 リモートセンシングの定義
1.2 リモートセンシングの原理
第2節 センサ−画像や計測の特性を決める要素−
2.1 電磁波の分類とリモートセンシング
2.2 受動型センサの特徴
2.3 能動型センサの特徴
第3節 プラットフォーム−地上から宇宙まで−
3.1 プラットフォームの種類と特徴
第4節 リモートセンシングの利用
4.1 衛星リモートセンシング
(1)LANDSAT
(2)スペースシャトルからの写真画像
(3)SPOTデータ
(4)高分解能衛星
4.2 SARインタフェロメトリ
4.3 航空機からのリモートセンシング
4.3.1 空中写真情報
(1)完全赤外線写真
(2)カラー赤外線写真
4.3.2 スキャナ・データ
4.3.3 レーダ(SAR)データ
4.3.4 ガンマ(γ)線データ
4.3.5 ヘリビデオによるリモートセンシング
4.3.6 航空レーザ・スキャナ
(1)レーザ・スキャナとは
(2)レーザ・スキャナの特徴
第5節 リモートセンシングの応用
5.1 衛星画像解析の実例
5.2 航空レーザ・スキャナ
5.2.1 航空レーザ・スキャナによる地形計測
5.2.2 赤色立体地図(Red Relief Image Map)
5.3 ヘリビデオによる道路のり面点検
5.3.1 ヘリビデオ手法の流れ
5.3.2 点検精度
5.3.3 ヘリビデオによる点検手法の利点
5.4 ヘリビデオによる「のり面管理システム」
5.5 モービルマッピングによる道路空間情報の取得
5.5.1 計測の原理
5.5.2 データ解析装置
5.5.3 利用状況
5.6 デジタルビデオ画像によるトンネル点検手法
5.6.1 デジタルビデオ画像によるトンネル点検手法の目的
5.6.2 作業の流れ
5.7 GPSを用いた地すべり動態計測と自動監視システム
5.7.1 GPSを用いた地すべり計測の利点
5.7.2 GPS計測の精度と留意点
5.7.3 GPS測位の事例
5.7.4 地すべり活動状況や調査段階に応じた観測方法の使い分け
 
第14章 海底地盤調査
第1節 海底地盤調査の目的
1.1 調査計画
1.2 調査項目および調査法の選定
第2節 海底地盤調査技術
2.1 一  般
2.2 海底地形調査
2.2.1 1素子音響測深
2.2.2 マルチビーム測深
2.2.3 サイドスキャンソナー探査
2.3 海上物理探査
2.3.1 音波探査
(1)原理と特徴
(2)種類,手法と適用
(3)実施にあたっての留意点
2.3.2 海上弾性波探査
(1)原理と特徴
(2)探査方法
(3)実施にあたっての留意点
2.3.3 海上地磁気探査
(1)原理と特徴
(2)探査方法
(3)実施にあたっての留意点
2.3.4 海上重力探査
(1)原理と特徴
(2)探査方法
(3)実施にあたっての留意点
2.4 試料採取
2.4.1 採泥器の種類および適用
(1)ドレッジ
(2)グラブ採泥
(3)柱状採泥
2.4.2 採取試料
2.4.3 試料採取にあたっての留意点
第3節 海上ボーリング作業に関する安全技術
3.1 海上作業の特殊性
3.2 海上足場の種類
(1)固 定 式
(2)設 置 型
(3)浮 上 式
3.3 安全管理
(1)港内作業に関する手続き
(2)保険への加入
(3)海上足場作業の留意点
(4)海上汚染対策
第4節 海上ボーリング作業に関する調査技術
 4.1 港研式ワイヤーライン工法
 4.2 大深度,大口径計器設置ボーリング
 4.3 大深度コーン貫入試験機の適用
 
第15章 地盤の挙動調査
第1節 概  説
1.1 挙動計測システムの計画
第2節 計測による施工管理と計測機器
2.1 リアルタイムな計測管理
2.2 計測機器について
第3節 地盤変位の測定
3.1 変位測定計画
3.2 変位計測計器
(1)測量による計測
(2)自動計測
3.3 地表面変位測定法
3.3.1 鉛直変位
(1)沈下板による方法
(2)連続式沈下計による方法
(3)水圧計による方法
(4)傾斜計による方法
(5)連通管による方法
3.3.2 水平変位
(1)変位杭による方法
(2)伸縮計による方法
3.3.3 傾 斜 角
(1)気管式傾斜計による方法
3.4 地中変位測定法
3.4.1 鉛直変位
(1)クロスアーム式沈下計による方法
(2)ボーリング孔を利用した方法
(3)電磁式沈下計による方法
3.4.2 水平変位
(1)傾斜計による方法
(2)地中ひずみ計による方法
第4節 土圧・間隙水圧の測定
4.1 測定計画
4.2 圧力測定計器
4.3 切梁軸力の測定
4.4 壁面に作用する土圧の測定
4.5 土中土圧の測定
4.6 間隙水圧の測定
第5節 計測結果の利用
5.1 測定結果の利用の考え方
5.2 情報化施工
5.2.1 安定管理
5.2.2 沈下管理
5.3 施工事例
 
第16章 寒冷地における地盤調査
第1節 寒さと土の凍結
1.1 寒冷地の気候と環境
1.1.1 寒冷地の気候
1.1.2 寒冷地の環境
1.2 永久凍土の分布
1.3 永久凍土と季節凍土の地盤工学上の問題点
1.4 永久凍土の地形的特徴
第2節 寒冷地の構造物と凍上害
2.1 地盤の凍結融解と構造物の被害
2.2 被害の実例
2.2.1 道路・鉄道・空港
2.2.2 斜  面
2.2.3 パイプライン
(1)永久凍土地帯の石油パイプライン
(2)永久凍土地帯の天然ガスパイプライン
2.2.4 遺跡・歴史的建造物
2.2.5 種々の構造物
第3節 凍結地盤の調査
3.1 季節凍土地域での地盤調査
3.1.1 地盤凍上の発生機構と調査
3.1.2 気温,凍結深さの調査
3.1.3 地下水分の調査
3.1.4 土の凍上性
3.2 永久凍土地域での地盤調査
3.2.1 永久凍上地域で特に問題となる事項
3.2.2 永久凍土の分布と活動層の状態把握
3.2.3 永久凍土の調査
(1)永久凍土の状態
(2)永久凍土の地温分布
(3)物理探査
第4節 地盤凍結のエンジニアリング
4.1 季節凍土地域での凍上被害防止技術
4.1.1 凍上被害防止技術の基礎
4.1.2 道路の凍上対策
(1)凍上対策の概念
(2)置換範囲(凍結深さ)の決定
(3)置換材料の凍上性判定
4.1.3 土留め擁壁の凍上対策
(1)対策の基本
(2)置換範囲の決定法
4.2 永久凍土地域での構造物建設
4.2.1 施  工
4.2.2 構造物基礎
(1)永久凍土を融かさない
(2)永久凍土の融解を許す
(3)基礎の支持層を改良する
(4)温暖な地域での方法
4.3 遺跡・歴史的構造物の保護
4.3.1 材料の改質処理
4.3.2 水分管理
4.3.3 寒さをやわらげる

第V編 応用編
第1章 盛土および切土
第1節 概  説
第2節 盛土計画
2.1 崩壊形態
(1)浅い盛土の崩壊
(2)深い盛土の崩壊

(3)基礎地盤を含む盛土の崩壊
2.2 標準のり面勾配
2.3 安定検討が必要な盛土
2.4 基礎地盤
2.5 盛土材料
第3節 盛土の調査
3.1 概  説
3.1.1 調査目的
(1)基礎地盤の安定と沈下
(2)斜面上の盛土の安定
(3)盛土材料と高盛土の安定と沈下
(4)地下水や表流水の処理
(5)施工中のトラフィカビリティ
3.1.2 調査項目
3.2 盛土基礎地盤の調査
3.2.1 地盤調査法
(1)地形判読
(2)地形地質踏査
(3)調査ボーリングとサンプリング
(4)サウンディング
(5)現位置試験
(6)地下水調査
(7)物理探査
(8)土質試験
3.2.2 調査内容と数量
(1)地形判読
(2)地形地質踏査
(3)調査ボーリング
(4)ボーリング孔内の試験とサンプリング
(5)サウンディング
(6)土質試験
3.3 特殊地盤の調査
3.3.1 軟弱地盤
(1)軟弱地盤の判読
(2)概略調査
(3)詳細調査
(4)調査方法
(5)結果の整理
3.3.2 液状化地盤
(1)概略予測方法
(2)簡易予測方法
(3)詳細予測方法
3.3.3 不安定地盤
(1)調査ボーリング
(2)サウンディング調査
(3)弾性波探査
(4)テストピットによる不攪乱試料採取
(5)土質試験
(6)地下水調査
3.4 盛土材料の調査
3.4.1 調査内容
3.4.2 特殊土の盛土適用における留意点
(1)火山灰質粘性土
(2)まさ土・しらす・山砂
(3)脆 弱 岩
(4)岩  塊
3.5 土取場の調査
(1)調査内容
(2)調査方法
3.6 施工段階の調査
3.6.1 試験盛土
3.6.2 設計確認を目的とした試験施工
3.6.3 軟弱地盤上の盛土の試験施工
3.7 盛土施工管理における新調査技術
3.7.1 概  要
3.7.2 土工技術の課題
3.7.3 IT土工の現状
(1)土砂搬入システム
(2)敷均しシステム
(3)転圧システム
(4)GPS捕捉状態の予測ソフト
(5)三次元CADシステム
(6)情報コミュニケーションシステム
(7)IT土工の統合化システム
3.7.4 IT土工の将来
(1)ローラ加速度法
(2)SFWDシステム
第4節 切土計画
4.1 概  説
4.2 崩壊形態
(1)浸食に弱い土質の地山
(2)固結土の低い土砂や強風化岩の地山
(3)風化が速い岩の地山
(4)割れ目の多い岩の地山
(5)割れ目が流れ盤の地山
(6)構造的弱線を持つ地山
4.3 標準のり面勾配
4.4 長大切土
4.4.1 長大切土のり面ののり面勾配と小段
4.4.2 長大切土のり面の縮小化工法
4.5 崩壊性要因地山
第5節 切土の調査
5.1 概  説
5.1.1 調査目的
(1)切土のり面と切土上部斜面の安定性
(2)地下水処理と地下水変動
(3)切土掘削の難易性評価
(4)掘削土砂の盛土材料評価
(5)切土床付け面の基盤評価
5.1.2 調査項目
(1)地  形
(2)地  質
(3)地山の土軟硬
(4)地山の工学的性質
(5)地下水状況
(6)変状・災害の状況
5.2 切土地山の調査
5.2.1 地山調査法
(1)地形判読
(2)地形地質踏査
(3)弾性波探査
(4)調査ボーリング
(5)速度検層
(6)岩石試験
(7)土質試験
(8)地下水調査
(9)変状観測
5.2.2 調査内容と数量
(1)地形判読
(2)地形地質踏査
(3)弾性波探査
(4)調査ボーリング
(5)岩石試験・土質試験
5.3 長大切土のり面の地山調査
5.4 崩壊性要因地山の調査
(1)浸食に弱い土質の地山調査
(2)固結度の低い土砂や強風化岩の地山調査
(3)風化が速い岩の地山調査
(4)割れ目の多い岩の地山調査
(5)割れ目が流れ盤の地山調査
(6)構造的弱線を持つ地山の調査
5.5 地下水調査
5.5.1 調査項目
(1)地質構成と帯水形態
(2)帯水層の帯水能力
(3)周辺地域の利水状況
(4)降水量状況
5.5.2 調査方法
(1)利水状況調査と降水量調査
(2)調査ボーリング
(3)電気探査
(4)地下水位観測
(5)揚水試験と現場透水試験
(6)水質調査
5.5.3 調査結果の整理
5.6 施工段階の調査
5.6.1 試験切土
5.6.2 動態観測
(1)地形地質踏査
(2)地表変位計測
(3)調査ボーリング
(4)地中変位観測
 
第2章 地滑り・岩盤崩壊
第1節 概  説
第2節 発生機構と対策
2.1 地 滑 り
2.1.1 発生機構に基づく地滑りの分類
(1)岩盤地滑り
(2)風化岩地滑り
(3)崩積土地滑り
(4)粘質土地滑り
2.1.2 地すべり対策工の概要
2.2 落石・岩盤崩壊
2.2.1 落石・岩盤崩壊の特徴
(1)抜落ち方(転石型)落石
(2)はく離型(浮石型)落石
(3)そ の 他
2.2.2 落石・岩盤崩壊対策の概要
第3節 地すべりの調査
3.1 地すべり調査の基本
3.2 概  査
3.2.1 地すべり概査
3.2.2 地すべり概査の方法
3.2.3 資料調査
(1)地形に関する情報
(2)地質に関する情報
(3)地すべりに関する情報
3.2.4 空中写真による地すべり地形判読
(1)空中写真判読の意義
(2)空中写真の撮影機関及び入手方法
(3)空中写真による地すべり地形判読
(4)リモートセンシングによる地すべり地形判読
3.2.5 現地調査
(1)現地調査の流れ
(2)地すべりブロックの範囲の特定
(3)地すべり形状及び地すべりの型分類
(4)地すべり面深度の推定
(5)地質及び地質構造と地すべりの素因
3.3 詳細調査
3.3.1 詳細調査計画の立案
(1)側線の設定
(2)調査ボーリングの配置及び深度
3.3.2 物理探査
3.3.3 調査ボーリング
(1)調査ボーリングの目的
(2)調査ボーリングの仕様
(3)コア採取技術
(4)ボーリングコアによる地すべりの特徴
(5)ボーリング孔を利用した調査,試験
3.3.4 地下水調査
(1)地下水調査の目的
(2)地下水位観測
(3)間隙水圧の測定
(4)地下水検層
(5)地下水追跡調査
(6)簡易揚水試験
(7)水質分析試験
(8)地温探査
3.3.5 室内土質・岩石試験
(1)地すべり面のせん断強度の測定方法
(2)残留内部摩擦角φrと物理特性の関係
第4節 落石・岩盤崩壊の調査
4.1 落石・岩盤崩壊調査の基本
(1)落  石
(2)岩盤崩壊
4.2 概  査
4.2.1 落石・岩盤崩壊の概査
4.2.2 資料調査
(1)地 形 図
(2)地 質 図
(3)気象・地象資料
(4)災害履歴,復旧記録・設計資料,工事記録など
(5)その他の資料
4.2.3 空中写真判読
(1)空中写真の収集・撮影
(2)空中写真判読
(3)岩盤崩壊の可能性のある地形の抽出上の留意点
4.2.4 落石の現地踏査
4.2.5 落石の危険度判定
4.2.6 岩盤崩壊の現地踏査
(1)現象・前兆
(2)地  形
(3)地質・地質構造
(4)地下水・湧水の状況
(5)植生・立木の分布状況
(6)既設対策工の状況
4.2.7 岩盤崩壊の危険度判定
4.3 精  査
4.3.1 落石の精査の立案
(1)弾性波探査
(2)調査ボーリングおよびサウンディング
(3)岩石試験・土質試験
4.3.2 岩盤崩壊の精査
(1)調査計画の立案
(2)写真測量・地形測量
(3)現地踏査
(4)ボーリング調査
(5)ボーリング孔を利用した孔内試験・測定
(6)物理探査
(7)岩石試験
(8)地下水の調査
第5節 対策時の計測と効果の検証
5.1 地 滑 り
 (1)地盤の移動計測
 (2)水文観測
 (3)構造物の計測
5.2 落石・岩盤崩壊の計測
 (1)落石・崩壊前の地盤変状の計測
 (2)落石・崩壊発生時の計測
 (3)対策工に作用する力やひずみの計測
5.3 計測結果の総合的な評価
 
第3章 橋  梁
第1節 地盤調査の流れ
1.1 調査の目的
1.2 調査の進め方
1.3 調査計画の立案
第2節 基礎形式と地盤調査
2.1 基礎形式の分類と選定
2.2 直接基礎
(1)設計の基本
(2)安定性の照査
(3)地盤調査項目と留意点
2.3 ケーソンの基礎
(1)設計の基本
(2)安定性の照査
(3)地質調査項目と留意点
2.4 杭 基 礎
(1)設計の基本
(2)安定性の照査
(3)地質調査項目と留意点
2.5 山地傾斜地盤上の基礎における地盤調査
第3節 耐震設計における地盤調査
3.1 耐震設計の手順と地盤調査
3.2 耐震設計上の基盤面設定のための調査
3.3 地盤種別設定のための調査
3.4 耐震設計上の地盤面設定のための調査
3.5 液状化判定のための調査
3.6 動的解析における地盤物性設定のための調査
第4節 性能設計における地盤調査
4.1 背  景
4.2 地盤調査と設計の関係
4.3 地盤パラメータの設定
4.4 地盤調査から推定される地盤パラメータ
4.5 今後の課題
 
第4章 トンネル
第1節 地山条件の調査
1.1 地山条件の調査一般
1.2 路線選定のための地形と地質の調査
1.3 設計,施工のための地質調査
1.4 施工中の地質調査
1.5 水文調査
第2節 立地条件の調査
2.1 立地条件の調査一般
2.2 環境調査
2.3 工事を規制する法規の調査
2.4 補償対象調査
第3節 調査成果
3.1 調査成果一般
3.2 地山条件調査結果の整理と利用
3.3 立地条件調査結果の整理と利用
 
第5章 河  川
第1節 河川事業と地盤調査
1.1 河川とその地盤特性
(1)地  形
(2)沖積層と洪積層
1.2 河川堤防の設計と地盤調査
(1)河川堤防における調査
(2)堤防基礎地盤調査
(3)堤防基礎地盤の特性の分類
1.3 河川構造物の設計と地盤調査
(1)河道のセグメント分類
(2)河川構造物の設計と地盤調査
(3)河川構造物に特有の課題
1.4 河川工事の計画と地盤調査
1.5 河川における地盤調査の留意事項
(1)地盤調査にあたって必要な資料
(2)河川構造物に特有の課題項目の整理
第2節 河川堤防および基礎地盤に関する調査
2.1 河川堤防の基礎地盤調査
(1)基礎地盤の問題点と調査の着目点
(2)基礎地盤の調査内容
2.2 堤体材料調査
(1)堤体材料の要件
(2)新規あるいは追加盛土の堤体材料調査
(3)既設堤防(堤体)の調査
2.3 堤防の基礎地盤調査における留意点
(1)土層構成
(2)軟弱地盤
(3)透水性地盤
第3節 河川構造物とその地盤調査
3.1 河道横断構造物とその地盤調査
(1)河道横断構造物の概要と基礎形式
(2)基礎工設計上の課題等
(3)地盤調査(堰の地盤調査の例)
3.2 堤防横断構造物とその地盤調査
(1)堤防横断構造物の概要
(2)基礎工設計上の課題等
(3)地盤調査
3.3 河川構造物の地盤調査における留意点
(1)土層構成
(2)支持地盤の確認,中間層による支持
第4節 樋門とその地盤調査
4.1 柔構造樋門とその地盤調査
(1)柔構造樋門の概要と基礎形式
(2)基礎工設計上の課題等
(3)地盤調査
4.2 地盤対策工
4.3 柔構造樋門の地盤調査における留意点
第5節 仮設工における地盤調査
5.1 仮設工とその地盤調査
(1)仮設工の諸問題
(2)仮設工の地盤調査
(3)掘削のための地下水調査
5.2 仮設工における地盤調査の留意点
 
第6章 土留め構造物
第1節 概  説
第2節 擁壁における地盤調査
2.1 盛土部擁壁に関する調査
2.1.1 調査概要
2.1.2 調査内容
(1)土圧などの算定に必要な調査
(2)基礎の支持力検討に必要な調査
(3)全体的な安定検討に必要な調査
(4)地盤変形(圧密など)の検討に必要な調査
(5)地盤の液状化の判定に必要な調査
2.2 切土部擁壁に関する調査
2.2.1 調査概要
(1)掘削の難易性のための調査
(2)切土のり面の安定性に関する調査
(3)周辺斜面の安定性に関する調査
2.2.2 擁壁の安定に関わる調査
(1)土圧の算定
(2)斜面上の擁壁の支持力
(3)地下水,湧水の調査
第3節 補強土における地盤調査
3.1 補強土工法の地盤調査
3.2 地山補強土に関する地盤調査
(1)工法選定における斜面安定の評価に関する調査
(2)地下水の調査
(3)地盤と補強材との周面摩擦特性の調査試験
3.3 補強盛土,補強土壁に関する調査
(1)盛土材の適用性に関する地盤調査
(2)設計地盤定数の設定について
(3)地盤特性による補強材の耐久性
 
第7章 農業用水利施設
第1節 農業用ダム
1.1 農業用ため池の特徴
1.2 ため池の調査目的
1.3 地盤調査の前に
1.4 堤体および基礎地盤の調査
(1)ボーリング関連調査
(2)堤体の現場調査
(3)現場透水試験
1.5 築堤材料調査
(1)試料の採取
(2)物理試験
(3)力学試験
(4)盛土材料の密度と含水比
(5)築堤材料の設計強度定数
(6)盛土材料判定の目安
1.6 設計への引継ぎ
第2節 農業用水路・ポンプ場
2.1 農業用水路
2.1.1 開 水 路
(1)調査地点
(2)調査深さ
2.1.2 管水路(パイプライン)
(1)調査地点
(2)調査深さ
(3)基礎地盤の分類
(4)パイプラインの基礎材料の判定
2.2 ポンプ場
(1)調査地点
(2)調査深さ
(3)室内試験
(4)原位置試験
第3節 地下ダム
1.1 概  説
1.2 地下ダムの地質・地下水調査
1.3 水理計算
 
第8章 鉄道構造物
第1節 鉄道構造物における地盤調査
1.1 概  説
1.2 鉄道路線選定と地盤調査
1.3 鉄道構造物の計画・設計・施工維持管理と地盤調査
第2節 鉄道の土構造物に関する地盤調査
2.1 概  説
(1)予備調査
(2)本 調 査
2.2 路床・路盤
(1)路  床
(2)既設路盤
2.3 盛  土
(1)盛土支持地盤調査
(2)盛土材料調査
(3)施工管理における調査
2.4 切  土
2.5 維持・管理に関する地盤調査
第3節 鉄道の基礎構造物に関する地盤調査
3.1 鉄道の基礎構造物の計画設計・施工と地盤調査
(1)予備調査
(2)先行調査
(3)本 調 査
(4)精密調査
3.2 鉄道の基礎構造物の維持管理と地盤調査
第4節 鉄道トンネルに関する地盤調査
4.1 鉄道トンネルの設計・施工と地盤調査
4.1.1 山岳部の鉄道トンネル
(1)地山分類基準
(2)特殊地山の分類
4.1.2 都市部の鉄道トンネル
(1)地盤調査と工法選定
(2)開削トンネルの地盤調査
(3)シールドトンネルの地盤調査
(4)都市部山岳工法トンネルの地盤調査
4.2 鉄道トンネルの維持管理と地盤調査
 
第9章 道路構造物
第1節 道路建設における地盤調査
1.1 建設における地盤調査の位置付け
1.2 既往の技術資料の収集
1.3 現地調査
1.3.1 計画段階における調査
1.3.2 設計協議用図面作成(詳細設計の前段)のための調査
1.3.3 道路詳細設計・工事積算・施工のための調査
1.3.4 補足調査・施工段階の調査
1.4 盛土等調査
1.4.1 調査の基本
1.4.2 傾斜地盤上の盛土
1.4.3 軟弱地盤上の盛土
第2節 維持管理における地盤調査
2.1 通常時の維持管理における地盤調査
2.1.1 予防保全と防災診断
(1)予防保全
(2)防災診断
2.1.2 降雨,落石,地すべりなどに対する斜面の健全度評価
(1)降雨規制基準
(2)落石危険度判定
(3)地すべり危険度判定
(4)土石流危険度判定
2.2 災害時における地盤調査
2.2.1 地すべり災害事例
第3節 環境保全調査
3.1 土壌汚染対策法で定められた調査
3.2 土壌汚染状況調査の方法
3.3 自然的原因による土壌汚染の調査
3.4 土壌汚染対策後の調査
 
第10章 港湾構造物
第1節 港湾構造物における地盤調査
1.1 概  説
1.2 調査計画
(1)調査の配置
(2)調査深度
(3)作業足場の選定
第2節 港湾地域における調査方法
2.1 ボーリング,サンプリング
2.2 サウンディング
2.3 物理探査
2.4 耐震性評価のための調査
(1)液状化の予測・判定のための調査
(2)地盤応答解析のための調査
第3節 港湾地域における調査事例
3.1 粘性土地盤
3.2 サンドコンパクション地盤
(1)CPT
(2)SPT
(3)DMT
3.3 石炭灰(FGC)処理地盤
(1)サンプリング
(2)室内試験
(3)原位置試験
3.4 中間土地盤
3.5 さんご礫混じり地盤
(1)さんご礫混じり土のサンプリング
(2)室内試験
(3)CPTおよびDMT
(4)DMT
 
第11章 空港構造物
第1節 空港構造物における地盤調査
1.1 空港用地の選定
1.2 空港用地の特徴
第2節 埋立空港の地盤調査
2.1 埋立空港の概要
2.2 調査計画
2.3 東京国際空港の調査
2.3.1 沖合展開事業
2.3.2 土地造成と不同沈下の要因
2.3.3 地盤調査
2.3.4 維持管理
2.4 新北九州空港の調査
2.4.1 空港建設の概要
2.4.2 埋立て土の地盤調査
2.4.3 設計と沈下予測
2.5 中部国際空港の調査
2.6 関西国際空港の調査
2.6.1 地盤調査
2.6.2 圧密試験結果
2.6.3 不同沈下対策
第3節 高盛土空港の地盤調査
3.1 高盛土空港の概要
3.1.1 盛土材が岩石の場合
3.1.2 盛土材が粘性土の場合
3.1.3 盛土材が砂礫材料の場合
3.1.4 盛土材によってゾーニングをしている場合
3.2 調査計画
3.3 調査上の留意点
 
第12章 電力施設
第1節 水力発電設備
1.1 概要と調査の進め方
1.1.1 水力発電設備の概要
1.1.2 調査の進め方
1.2 素材地点選定段階調査
1.3 概略計画段階調査
1.4 基本計画段階調査
1.4.1 ダム基礎の調査
1.4.2 堤体材料の調査
1.4.3 湛水池の調査
1.4.4 水路系の調査
1.4.5 地下発電所の調査
1.5 実施計画段階調査
1.5.1 ダム基礎の調査
1.5.2 堤体材料の調査
1.5.3 湛水池の調査
1.5.4 水路系の調査
1.5.5 地下発電所の調査
第2節 火力発電設備
2.1 予備調査
2.2 環境調査
2.3 詳細調査
(1)取放水設備
(2)発電所本館
(3)燃料設備
(4)耐震設計に資する調査
第3節 原子力発電設備
3.1 地質調査
3.1.1 調査の目的
3.1.2 調査の概要
(1)広域地質調査
(2)敷地内調査
3.2 地盤の調査・試験
3.2.1 調査・試験の目的
3.2.2 調査の概要
(1)原子炉建屋基礎地盤
(2)原子炉建屋周辺斜面
(3)屋外重要土木構造物地盤
3.2.3 安定性検討に必要な物性
 
第13章 大深度地下利用

第1節 大深度地盤調査の特徴
1.1 大深度法について
1.2 基盤層の確認
(1)東京地区
(2)名古屋地区
(3)大阪地区
1.3 地質的特性
1.4 地盤工学的特性
1.5 作業性に関する特徴
(1)調査ボーリング
(2)原位置試験
(3)そ の 他
第2節 大深度地下と環境
2.1 大深度地下利用における環境問題
2.2 地下水環境に及ぼす影響
2.2.1 地下水の変動
2.2.2 地下水水質の変化
2.3 施設設置による地盤変位
(1)施設施工時の地盤変位
(2)長期供用後の地盤変異
(3)地下水位低下による地盤変位
2.4 化学反応
(1)化学反応による環境への影響
(2)化学反応を生じる物質
2.5 掘削土の処理
2.6 そ の 他
第3節 大深度調査に有効な調査技術
3.1 ボーリング調査
3.1.1 掘削変数の情報化技術
3.1.2 コントロールボーリング技術
3.1.3 地盤のモンタージュ化技術
3.2 物理探査
3.2.1 物理探査一般
3.2.2 支持層確認のための物理探査(微動アレイ探査)
第4節 各段階での調査技術
4.1 既存構造物・埋設物の調査技術
4.1.1 調査対象物
4.1.2 調査技術
4.2 施工中の調査
4.3 維持管理のための調査
4.3.1 目  的
4.3.2 維持管理のフロー
4.3.3 調査項目及び調査方法
第5節 ま と め
 
第14章 既設構造物
第1節 構造物におけるメンテナンス調査
1.1 既設構造物の維持管理
1.2 既設構造物に現れる変状の種類
(1)ひび割れ(亀裂)
(2)沈下,傾斜,移動
(3)材料劣化
(4)根入れ不足
1.3 既存構造物に現れる変状の原因
(1)地盤沈下
(2)側方流動
(3)傾斜地盤上への構築
(4)洗堀および河床低下
(5)地  震
(6)近接工事
(7)船舶,車両等の衝突
(8)材料の劣化
(9)荷重の増加,荷重性状の変化
(10)環境変化
1.4 既存構造物の調査の種類
(1)資料調査
(2)目  視
(3)詳細調査
1.5 既存構造物に対する予防保全
1.6 地震に対する予防保全
第2節 土工におけるメンテナンス調査
2.1 土工の調査方法
2.1.1 点  検
2.1.2 詳細調査
(1)予備調査
(2)本 調 査
2.2 土工(盛土,切土)の健全度判定
2.3 土工の予防保全に関する調査
(1)既往盛土の評価
(2)軟弱地盤上の盛土の評価
第3節 堤防におけるメンテナンス調査
3.1 堤防の健全度判定
3.1.1 浸透に対する健全度評価
(1)概  説
(2)健全度評価指標
(3)評価の手順と手法
3.1.2 地震に対する健全度判定
(1)概  説
(2)地震に対する健全度評価の手順
(3)健全度評価区間の設定
(4)健全度評価方法
3.2 堤防の調査方法
3.2.1 堤防の土質調査
(1)調査地点の選定
(2)調査地点の横断方向配置
(3)調査の内容および方法
3.3 堤防の予防保全に関する調査
(1)物理探査による詳細調査
(2)堤防モニタリング調査
第4節 道路路面下の空洞調査
第5節 非破壊検査法と適用例
5.1 衝撃振動試験法
5.1.1 衝撃振動試験法概要
(1)衝撃振動試験による固有振動数の把握
(2)実測固有振動数に基づく健全度評価
(3)衝撃振動試験の適用範囲の拡大応用
5.1.2 衝撃振動試験の適用事例
5.1.3 衝撃振動試験のサポートシステム
5.2 赤外線サーモグラフィー法
5.2.1 概  要
5.2.2 原  理
5.2.3 赤外線サーモグラフィー法の特徴
5.2.4 適用条件
5.2.5 構造物欠陥損傷モニタリングシステム
5.3 地中レーダ法
5.3.1 概  要
5.3.2 適 用 例
(1)埋設管調査
(2)トンネル覆工背後の空洞調査
(3)杭の調査
5.4 低周波超音波法
5.5 磁気探査法
5.5.1 概  要
5.5.2 適 用 例
(1)鋼 管 杭
(2)場所打ち杭
(3)埋 設 管
5.5.3 適用上の留意点
5.6 二次起因AE法
5.6.1 二次起因AE法の概要
5.6.2 鉄道橋の適用事例
(1)事 例 T
(2)事 例 U
 
第15章 温泉および地熱
第1節 地熱とその利用形態
1.1 地球内部の熱構造と地熱
1.2 地熱の偏在
1.3 地熱の利用形態
第2節 地熱発電所の仕組みと種類
2.1 地熱発電所の仕組み
2.2 地熱発電の現況
第3節 地熱発電所の調査法
3.1 調査の目的
3.2 調査の諸段階
第4節 調査法の概要
4.1 文献調査
4.2 地形調査,地質調査
4.3 湧水・温泉踏査
4.4 物理探査
4.5 地化学探査・分析
4.6 ボーリング(坑井)調査と検層
第5節 地熱資源の分布
5.1 地熱資源賦存地域の種類
(1)第四期火山に関連した地熱資源賦存地域
(2)深層熱水資源賦存地域
(3)第四期火山に関連しない地熱資源賦存地域
第6節 温泉の定義と分類
6.1 鉱泉の分類
6.2 療養泉の泉質の分類
第7節 温泉の利用
第8節 温泉の成因
8.1 温泉の三つの成因説
8.2 温泉の成因モデル
8.2.1 箱根温泉の成因モデル
8.2.2 温泉の溶存化学成分から見た成因区分
(1)伝導加熱流体
(2)混合流体
(3)希釈反応流体
(4)反応流体
第9節 温泉に関わるトピックス
9.1 大深度の温泉開発
9.2 循環風呂とレジオネラ菌
9.3 地中熱利用
第10節 温泉の探査法

第W編 環境編
第1章 環境地盤調査
第1節 環境地盤調査法の概要
第2節 地盤に関連する生態調査
2.1 土壌の生態系機能とその評価
2.2 生物にとっての土壌環境
2.3 土壌生物の機能群
第3節 土壌生物の調査法
3.1 土壌動物の定義
3.2 土壌動物の主要な分類群
 (1)小型動物(Microfauna)
 (2)中型土壌動物(Mesofauna)
 (3)大型土壌動物(Macrofauna)
3.2.1 数と大きさの関係
3.2.2 主な分類群の特徴
3.3 土壌微生物の調査法
 (1)土壌微生物のサンプリング
 (2)希釈平板培養法による微生物の測定方法
 (3)DGGE法による微生物の測定方法
3.4 土壌動物の調査法
 (1)採集・固定法
 (2)同 定 法
 (3)ISO,OECDにおける土壌動物試験法
第4節 汚染地盤調査
4.1 汚染地盤調査の流れ
4.1.1 基本的な調査の流れ
4.1.2 土壌汚染対策法における調査の流れ
 (1)特定有害物質および指定基準
 (2)土壌汚染状況調査の位置付け
 (3)土壌汚染状況調査の流れ
4.1.3 油汚染対策ガイドラインにおける調査の流れ
 (1)土壌TPH濃度による判断基準の考え方
 (2)状況把握調査の位置付け
 (3)状況把握調査の基本的な流れ
4.2 汚染地盤調査の方法
4.2.1 資料等調査
4.2.2 概況調査
 (1)土壌ガス調査
 (2)表土調査
 (3)地下水調査
 (4)概況調査結果の評価
4.2.3 詳細調査
 (1)ボーリング調査
 (2)原位置試験
 (3)物理探査・ダイレクトセンシング
 (4)詳細調査結果の評価
4.3 汚染地盤調査技術
 (1)土壌ガス調査技術
 (2)土壌試料採取技術
 (3)土壌分析の方法と技術
 (4)物理探査技術
 (5)ダイレクトセンシング技術
第5節 汚染地下水調査
5.1 汚染地下水調査についての基本的考え方
5.1.1 地下水汚染の種類とその汚染形態
5.1.2 汚染地下水調査の目的
5.1.3 調査の進め方
5.1.4 地下水サンプリング位置の基本的考え方
 (1)地下水流況調査における観測井戸
 (2)汚染地下水調査のためのサンプリング地点
5.2 地下水のサンプリング方法
5.2.1 地下水のサンプリング方法の種類
5.2.2 ボーリングによるサンプリング方法
5.2.3 観測井戸からのサンプリング方法
 (1)観測井戸の構造
 (2)観測井戸の健全性確認とサンプリング器具
5.2.4 地下水のサンプリング作業について
5.2.5 サンプリング試料の扱い
5.3 サンプリング以外の地下水モニタリング手法について
 (1)自動計測技術
 (2)新しい分析方法
5.4 汚染地下水調査結果の評価について
 (1)地盤汚染調査結果全体としての整合性
 (2)揮発性有機化合物の地下水濃度について
 (3)重金属類汚染の地下水調査
第6節 地盤環境振動調査
6.1 地盤環境振動の特徴
 (1)交帳振動が問題となる地盤と波動
 (2)振動の距離減衰特性
 (3)振動の入力損失特性
6.2 地盤環境振動の調査
6.2.1 地盤環境振動の測定単位
6.2.2 地盤環境振動の測定機器
6.2.3 地盤環境振動の測定方法
 (1)測定場所
 (2)ピックアップ,センサーの設置場所
 (3)ピックアップ,センサーの設置方向
 (4)振動レベルの測定方法
6.2.4 地盤の特性調査
 (1)地盤構造の調査
 (2)P-S速度検層
 (3)密度検層
 (4)表面波探査
6.3 地盤環境振動の予測
 (1)経験的予測法
 (2)数値解析的予測方法
6.4 地盤環境振動の対策
6.4.1 振動源における対策法
6.4.2 振動伝搬経路における対策法
 (1)防振地中壁
 (2)防振地下壁
 (3)防 振 ?
6.4.3 受振点における対策法
 (1)防振装置による対策例
 (2)制振装置による対策例
 (3)地盤改良による対策例
6.5 環境振動の評価
 (1)振動レベルの評価
 (2)Meisterの振動感覚曲線による評価
 (3)居住環境としての振動性能評価
6.6 地盤環境振動に対する設計法
 
第2章 廃棄物地盤調査
第1節 廃棄物地盤ボーリング技術
1.1 ボーリング技術
1.1.1 ロータリパーカッションドリル
1.1.2 パーカッションワイヤライン工法
 (1)PSサンプラー
 (2)施工実績
1.2 試料採取
 (1)VOC類
 (2)ダイオキシン類
1.3 現場管理
 (1)有害埋設物対策
 (2)可燃性ガス対策
 (3)有毒ガス対策
第2節 廃棄物地盤のガス調査
2.1 廃棄物地盤中のガスの特徴
2.2 ガス調査の方法
2.3 ガス調査の事例
 (1)分解生成物を対象としたガス調査
 (2)廃棄された物質を対象としたガス調査
2.4 ガス調査から考えなければならないこと
 
第3章 地盤環境の修復対策
第1節 概  要
第2節 重金属汚染の修復対策
2.1 重金属類汚染の概要
 (1)汚染源付近での汚染物質の挙動
 (2)水溶性物質としての移動
 (3)移動中の化学変化
2.2 重金属汚染対策技術の概要
 (1)封じ込め
 (2)固化・不溶化
 (3)土壌洗浄,ソイルフラッシング
 (4)熱 処 理
 (5)生物処理
 (6)リサイクル処理
第3節 揮発性有機化合物汚染の修復対策
3.1 揮発性有機化合物汚染の概要
3.2 揮発性有機化合物による汚染の対策技術
3.2.1 原位置抽出法
3.2.2 原位置分解法
3.2.3 油分等有機化合物汚染の処理対策
3.3 MNA(Monitored Natural Attenuation)
3.4 ダイオキシン類の対策技術

付 録
1. ISO規格およびCEN基準
2. 地盤調査報告書作成とその例
2.1 調査結果記録書として
(1)適用手法
(2)調査位置
(3)測定深度
(4)測定時期
(5)そ の 他
2.2 地盤特性分析書として
(1)調査の目的
(2)データ整理の対象範囲の設定
(3)整理方法
(4)そ の 他
2.3 報告書の構成例
3. 地質調査の積算について
3.1 コンサルティング業務の積算
(1)直接人件費
(2)間接業務費(経費類)
3.2 調査業務の積算
(1)直接人件費
(2)諸 経 費
3.3 積算の事例