産業技術サービスセンター
発刊の趣旨
目次概要
編集委員会
写真
斜面防災・環境対策技術総覧

【発刊の趣旨】

■近年、雲仙普賢岳・北海道の有珠山での火砕流、また北海道豊浜トンネルでの大規模岩盤崩壊の復旧 工事、日光華厳滝の岩盤補強等々の斜面対策、加えて、阪神・淡路大地震、台湾の集集地震やトルコの 地震により断層に関係する被害対策の必要性も再認識され、これらの対策技術が強く求められている。

本書は、基礎技術を基にして応用技術(設計法・施工法)、発展技術・研究開発、将来展望のように構 成し、実務に係わる設計者・施工者が手軽に参考にできるように構成した。

【判型】B5
【頁数】970頁
【価格】\47,400+(消費税)


試読システムのご案内

注文申込試読申込
PDF版パンフレットはこちらから
PDFの閲覧にはAdobe Reader等が必要です。
印刷済みのパンフレットも無償でお届けします。
目次概要
第1章 概  説
1節はじめに
2節地盤変動の基礎
3節地盤変動の原因
3.1 地 震
3.2 火 山
3.3 地すべり
3.4 岩盤斜面
3.5 法 面
4節 防  災
4.1 斜面災害の発生
4.2 災害の発生過程と防災
4.3 防災対応
4.4 斜面防災に関わる法律
4.5 近年の斜面災害と防災技術
5節 環  境
 5.1 気候の影響
 5.2 古代文明の変遷
 5.3 日本の変化
 5.4 環境問題と地盤災害の関係
6節 防災予測
6.1 ハザードマップ
6.2 モニタリング

第2章 法面保護・盛土工法 
1節 概 説
1.1 斜面の維持
1.2 耐久性とランニングコスト
1.3 設計施工の工夫
1.4 美観と緑化植栽
1.5 斜面の補修と補強
1.6 法面保護の今後の動向
2節 自然斜面における対策
2.1 斜面崩壊の分類
 2.2 斜面崩壊の原因
 2.3 調査
 2.4 対策工
 2.4.2 マルチボルト工法
 2.4.3 SHSストーンガード
2.4.4 SHSロックボルト
2.4.5上向きアンカー付き斜面崩落防止工法
2.4.6 SHS永久アンカー
2.4.7 バックグラウンドアンカー
2.4.8 GR工法
2.4.9 ジャカゴフレーム
2.4.10 アーチコラム、アーチフレーム
3節 人工構造物による法面保護工
3.1 切土法面
3.2 盛土法面
3.3 経済性を考慮した法面防護 
3.4 実施例
4節 盛土工法
4.1 概 説
4.1.1はじめに
4.1.2 軽量盛土工法の種類と特徴
4.1.3 EPS工法
4.1.4 発泡ビーズ混合軽量土
4.1.5 気泡モルタル、気泡混合軽量土
4.1.6 石炭灰、水砕スラグ等
4.1.7 その他の工法
4.1.8 軽量盛土工法を適用するにあたっての留意点
4.1.9 補強盛土工法の種類と特徴
4.1.10 テールアルメ工法
4.1.11 多数アンカー工法
4.1.12 ジオシンセティックを用いた補強盛土工法
4.1.13 連続長繊維を用いた混合補強土工法
4.1.14 補強盛土工法適用の留意事項
4.2 EPS盛土工法
4.3 繊維補強土工法
 4.4 アーチアンカー工法
 4.5 高盛土事例
5節 排水工法
5.1 排水工法
5.2 のり面の地下排水施設
5.3 水抜ボーリング工
5.4 排水施設の維持管理
6節 コンクリート構造物の耐久性耐候性を高める工法
6.1 SEC混練り工法
 6.2 アクリルエマルジョン
 6.3 シリカフォームを用いたコンクリート
 6.4 樹脂モルタル被覆
 6.5 水性コーティング材(被覆フレーム工法)

第3章 斜面安定工・落石対策工
1節 概 説
2節 斜面安定工・落石対策工の現状と将来展望
2.1 斜面安定工の現状と将来展望
2.2 落石対策工の現状と将来展望
3節 切土法面工・斜面安定工 
3.1 崩壊形態
3.2 調査法
3.3 切土法面の設計
3.4 地盤定数の評価
3.5 安定検討
3.6 切土のり面の施工
3.7 対策工
3.8 維持管理
4節 崩壊性要因をもつ地盤の切土のり面における安定検討
 4.1 侵食に弱い土砂の安定検討
 4.2 崩積土の安定検討
 4.3 風化が速い岩の安定検討
 4.4 蛇紋岩における安定検討
 4.5 割れ目や弱線の多い岩、火成岩における安定検討
 4.6 花崗岩における安定検討
 4.7 割れ目が流れ盤となる場合の安定検討
 4.8 断層破砕帯における安定検討
 4.9 明瞭な断層におけるのり面勾配の判定
5節 岩盤斜面対策工
5.1 崩落形態と規模
5.2 調査法
5.3 岩盤定数の評価
5.4 安定検討
5.5 対策工
5.6 維持管理
5.7 岩接着工法による岩盤の安定化
6節 大規模岩盤崩壊対策の実施例
6.1 一般国道229号豊浜トンネル
6.2 一般国道229号第2白糸トンネル
6.3 一般国道231号雄冬岬トンネル
6.4 一般国道305号越前玉川岩石崩落
7節 落石対策工
 7.1 落石の概念
7.2 調査と安定度評価
7.3 落石の運動
7.4 落石衝撃力と緩衝材
7.5 対策工の計画
7.6 維持管理
7.7 対策工の実施例

第4章 砂 防 工
1節 概 説
 1.1 新技術への取り組みと課題
1.2 土砂災害に強いまちづくりをめざして
1.3 砂防工による良好な渓流空間の創造
1.4 流域をみどりに
1.5 流砂系を考えた土砂管理の実現
1.6 21世紀の砂防に向けて
2節 砂防工事の現状と今後の展望
 2.1 環境に調和した砂防工事
 2.2 省資源・経費節減・省力化と砂防工事
 2.3 労働災害対策と砂防工事
 2.4 今後の展望
3節 砂防調査・計画
 3.1 砂防調査水
 3.2 砂防計画
4節砂防堰堤工
 4.1 概 要
 4.2 目的と機能
 4.3 調査と計画
 4.4 設 計
 4.5 施 工
5節 渓流保全工
 5.1 概 説
5.2 渓流の侵食防止と渓床堆積物の固定
 5.3 流送土砂の抑制と河道の安定
6節 山腹工
6.1 山地斜面からの土砂生産
 6.2 山腹工の目的と工種
 6.3 山腹工の計画
 6.4 山腹基礎
 6.5 山腹緑化
7節 環境砂防工	
 7.1 渓流環境の本質
 7.2 環境砂防工の基本的な考え方
7.3 環境砂防工の個別技術
7.4 総合的な環境保全
8節 流木対策工	
 8.1 流木対策のための調査
 8.2 流木対策工の計画・設計
 8.3 流木捕捉工の維持管理
9節 大規模崩壊とその対策工
 9.1 大規模崩壊の定義
 9.2 大規模崩壊事例
 9.2.1 国内の事例
大谷崩
七面山崩壊
御岳大崩壊
 9.2.2 台湾の事例
九分二崩壊
草嶺山崩壊
 9.3 大規模崩壊の発生場
 9.4 大規模崩壊の対策工
10節 海岸砂防工	
 10.1 海岸の風
 10.2 飛砂の実態
 10.3 前砂丘の設計
 10.4 飛砂防止工法
 10.5 静砂工と砂防植栽
 10.6 海岸防災林の配置
 10.7 海岸林の維持管理
 10.8 海岸砂防工の展望

第5章 地すべり対策工
1節 概 説
2節 地すべり対策工の現状と今後の展望
 2.1 地すべり防止対策の経緯
 2.2 地すべり対策工の現状
 2.3 緊急地すべり対策の現状
 2.4 地すべり防止工の工種と効果
 2.5 地すべり対策の今後の展望
3節 地すべり解析・計画
 3.1 安定解析(三次元、FEM、浸透流) 
 3.2 ダム湛水と地すべり 
 3.3 トンネル掘削と地すべり
4節 地表・地下水排除工
 4.1 地表・地下水排除工の計画
4.2. 地表水排除工の計画
4.3 地下水排除工
5節 排土工・押え盛土工
 5.1 計 画
5.2 設 計
6節 鋼管杭工
6.1 計 画
6.2 設 計
6.3 施 行
6.4 施工後の維持管理
7節 シャフト工
 7.1 計 画
 7.2 設 計
7.3 施工例
8節 グラウンドアンカー工
 8.1 計 画
 8.2 設 計
9節 維持管理とモニタリング
 9.1 計 画
9.2 設 計
9.3 実施例


          
第6章 火山対策工
1節 概 説
2節 火山対策の現状と今後の動向
3節 雲仙普賢岳の土石流対策工
 3.1 雲仙・普賢岳の火山活動
 3.2 火砕流と土石流
 3.3 火山砂防計画の見直し
 3.4 新技術の導入
・無人化施工の必要性
・除 石
・コンクリート砂防堰堤
・無人測量システム
・無人地盤反力測定システム
・鋼製スリット砂防堰堤
・無人散水車
・無人打設面清掃車
4節 有珠山の火山対策工
 4.1 工事概要
 4.2 無人化施工技術
 4.3 調査工
 4.4 無人化施工実績
 4.5 無人化施工システムのトラブル対応
 4.6 作業効率
 4.7 今後の課題
5節 岩手山の火山対策工
 5.1 火山活動と防災対応の経緯
 5.2 監視体制
 5.3 防災体制
 5.4 防災マップと火山災害対策図
 5.5 防災ガイドライン
 5.6 火山砂防および治山計画
 5.7 地域住民への啓蒙活動
 5.8 登山者安全対策と入山規制の緩和
 5.9 防災対応の特長〜地域の連携
6節 三宅島の火山対策工
 6.1 無人化施工の導入事例とその期待効果
 6.2 工事概要
 6.3 経 緯
 6.4 施 工
 6.5 施工実績
 6.6 期待効果
7節 ハザードマップ
 7.1 火山ハザードマップ
 7.2 わが国の火山ハザードマップ
 7.3 既存火山ハザードマップの問題点
 7.4 火山ハザードマップの今後の課題
8節 無人化施工	
 8.1 無人化施工の変遷
 8.2 無人化施工の構成と対象工種
 8.3 メカトロニクスの観点からの無人化施工
 8.4 事業の観点からみた無人化施工
 8.5 無人化施工の今後の展開 

第7章 断層対策工
1節 概  説 
2節 断層対策の現状と展望
3節 台湾集集地震による石岡ダムの被災と緊急補修対策
 3.1石岡ダムの被災状況とその特徴
 3.2石岡ダムの緊急補修工事
4節 ダム基礎岩盤の断層処理工法
 4.1ダム基礎と断層
 4.2断層処理工法
5節 橋梁の断層対策
 5.1 橋梁の耐震設計
 5.2 断層対策
6節 事 例
6.1 中国道と並行する山崎断層対策	
6.2 恵那山トンネルの断層対策
6.3 青函トンネルの断層対策

第8章 雪崩対策工
1節 概 説
 1.1 雪崩対策施設の種類
 1.2 雪崩対策施設の選定
 1.3 雪崩対策施設の機能及び構造
 1.4 総合雪崩対策
2節 雪崩対策の現状と今後の展望
 2.1 雪崩対策の現状
 2.2 今後の展望
3節 雪崩の発生機構とゾーニング
 3.1 雪崩発生機構
 3.2 雪崩発生危険度への影響要因
 3.3 雪崩発生危険度評価法
3.4 雪崩運動シミュレーション
 3.5 雪崩ゾーニング
4節 雪崩予防施設
 4.1 斜面積雪の移動と雪崩の発生
 4.2 雪崩対策の概要
 4.3 斜面雪圧
 4.4 設計積雪深
 4.5 雪崩予防柵
 4.6 雪崩防止杭 
 4.7 吊柵
 4.8 吊枠
 4.9 階段工
 4.10 雪庇と雪崩防止
 4.11 雪庇防止林
5節 雪崩防護施設(保全対象を護る施設)
 5.1 全 般
 5.2 阻止工
 5.3 減勢工
 5.4 誘導工
6節 人工雪崩
 6.1 概説
 6.2 人工雪崩の実施計画
 6.3 直接爆破(火薬装填法)の実施方法
 6.4 遠隔爆破法
 6.5 その他の人工雪崩手法
 6.6 崩落雪対策(人力・機械による雪崩処理)
 6.7 人工雪崩手法のまとめ
 6.8 雪崩制御の最新の動き

第9章 斜面・防災対策工の景観 
1節 ランドスケープデザインから考える
1.1 自然斜面と切土のり面
1.2 デザインに取組む姿勢
1.3 ランドスケープデザインの視点
 1.4 のり面のデザイン課題
2節 デザインプロセス
 2.1 調査・分析
 2.2 方針策定
 2.3 設 計
 2.4 施 工
3節 デザイン技法
 3.1 デザインの基本
 3.2 地形のデザイン
 3.3 緑化のデザイン
 3.4 斜面構造物のデザイン
 3.5 防災対策工のデザイン
 3.6 付属物のデザイン
4節 デザイン実例
4.1 表土保全と地形の馴染みを考えた坑口法面
4.2 坑口周辺のランドスケープデザイン
4.3 大規模ラウンディングと杭土圧構造物デザイン
   鳴門パーキングエリア工事
4.4 時間の経過とともに変化する風景を創るトンネル坑門
 4.5 清水寺境内の斜面緑化対策事例
4.6 日光華厳の滝の景観を守る崩落対策
 4.7 箕面川ダムにおける自然環境の保全と回復について
4.8 ダム事業の緑化対策事例(札内ダム)
4.9 天井の開いた防護シェルター
4.10 擬岩ブロックによる柱状節理の修景
4.11 森林表土を用い木本類を導入したダム斜面の緑化

第10章 斜面の計測機器と測定
1節 概 説
 1.1 斜面変動の特徴
 1.2 計測目的
1.3 計測計画
1.4 主な計測機器
1.5 長期観測で考慮すべき点
2節 計測機器と設置・測定方法
 2.1 間隙水圧測定の基本的な事項
 2.2 各種間隙水圧計
 2.3 挿入型地中傾斜計
 2.4 設置型地中傾斜計
 2.5 地表面傾斜計
 2.6 伸縮計
 2.7 多段三成分地中変位計
 2.8 土圧計
 2.9 沈下計
 2.10 クラックゲージ
 2.11 すべり面検出システム
3節 斜面変動の実際と特徴
 3.1 斜面の移動速度
3.2 斜面表層の変動
3.3 斜面縦断方向の移動量・移動速度
3.4 斜面掘削に伴う地盤の変動
3.5 盛土工事中のすべり破壊時の変動
3.6 斜面の安全率と移動速度
急崖岩盤斜面の変動
4節 計測結果の解釈と評価
4.1 間隙水圧計による斜面の安定度評価
  4.2 地中傾斜計測定結果の評価
  4.3 斜面崩壊の前兆現象
  4.4 斜面崩壊時刻の概略予測
  4.5 斜面崩壊時刻の精密予測


 

第11章 斜面災害対策Q&A

【補強土壁関連】
【景観設計】
【地すべり対策関連】
【断層対策関連】
【雪崩対策関連】
【グラウンドアンカー】
          
「斜面防災・環境対策技術総覧」編集委員会
【編集顧問】
福岡 正巳(前)東京理科大学教授 斜面安定協会 会長 工学博士
【編集委員長】
濱田 政則早稲田大学 理工学部 土木工学科 教授 工学博士
【編集幹事】
鈴木 明人(株)大成情報システム 取締役 早稲田大学客員教授 工学博士/技術士
【編集委員】(50音順)
青 山 清 道新潟大学 積雪地域災害研究センター 教授 工学博士 
稲 葉 武 史鹿島建設(株) 技術研究所 材料LCEグループ 上席研究員
井良沢 道也岩手大学 農学部 農林環境科学科 助教授 博士(学術)/技術士
川 上 純大成建設(株) 技術センター 土木技術研究所 地盤・岩盤研究室長 工学博士/技術士
川 崎 廣 貴清水建設(株) 土木事業本部 技術第一部 副部長 技術士
黒 川 邦 夫日本工営(株) 首都圏事業部 副事業部長 技術士
菅 原 紀 明応用地質(株) 技術本部 技師長 技術士
中 村 浩 之東京農工大学 大学院農学研究科 国際環境農学専攻 教授 農学博士
原 田  暁(株)大林組 土木技術本部 土木技術企画部長
村 石  尚(財)鉄道総合技術研究所 防災研究部 地盤防災研究室長
毛 利 栄 征(独)農業工学研究所 造構部 土質研究室長
故山 田 邦 光建設基礎エンジニアリング(株) 代表取締役会長 工学博士/技術士
吉 村 雅 宏日本道路公団 技術部 調査役 技術士 
渡 辺 達 男(株)セントテクノス 技術部長
【執筆者一覧】(50音順)
青野  隆鹿島建設(株) 札幌支店 支店直轄工事 機電課長 技術士
青山 清道新潟大学 積雪地域災害研究センター 教授 工学博士
浅野  清清水建設(株) 土木事業本部 設計部 環境デザイングループ 技術士 
天尾  潔栃木県 日光土木事務所 河川砂防課 係長
天野 淨行日本道路公団 試験研究所 道路研究部 土工研究室
安生 弘基(株)ジオシステム 市場開発室
池田 憲二(独)北海道開発土木研究所 構造部 構造研究室長
生駒未年馬(独)鉄道建設・運輸施設整備支援機構 鉄道建設本部 名古屋建設局 次長
石川 芳治東京農工大学 農学部 助教授 農学博士
板鼻 昭夫(社)北陸建設弘済会 湯沢支所長 
伊藤  洋(財)電力中央研究所 我孫子研究所 地圏環境部長兼上席研究員 工学博士
伊藤 文雄大成建設(株) 横浜支店第二東名富沢トンネル作業所 次長 Dr. ing.
井良沢道也岩手大学 農学部 農林環境科学科 助教授 博士(学術) 技術士
入江 義明第二建設(株) 代表取締役
隠田 知則清水建設(株) 土木事業本部 設計部 環境デザイングループ 主査 技術士
上野 将司応用地質(株) 技術本部 技師長 工学博士
上野 雄一日本工営(株) 首都圏事業部 国土保全部 専門部長 技術士
遠藤 治郎遠藤技術士事務所 所長 (前)新潟大学・山形大学 教授 農学博士/技術士
大河原 彰日本工営(株) 首都圏事業部 国土保全部 ML 技術士
大西 幹夫日本工営(株)  首都圏事業部 河川・水工部 次長 RCCM
岡井  浩日本道路公団 中部支部 岐阜工事事務所 舗装第一工事班 工事長
小笠原邦洋大成建設(株) 土木営業本部 エネルギー営業部長 技術士   
緒方 健治日本道路公団 関西支社 和歌山工事事務所長 技術士
小川紀一朗アジア航測(株) 経営企画本部 砂防技術開発室長 農学博士/技術士
奥園 誠之九州産業大学 工学部 土木工学科 教授 工学博士
奥村  博西松建設(株) 関東支店 営業部 営業課長
小山内信智(独)土木研究所 土砂管理研究グループ 上席研究員 農学博士/技術士
小野 慎吾日本工営(株) 大阪支店 技術部
金子 和亮日本工営(株) 奥羽事務所 ML 技術士
上石  勲(株)アルゴス 雪氷技術センター 取締役部長 学術博士
川邉  洋新潟大学 農学部 生産環境科学科 教授 農学博士
勘田 益男(有)斜面防災研究所 代表取締役 技術士
久保田哲也九州大学 農学研究院 森林資源科学部門 助教授 農学博士
倉岡 千郎日本工営(株) 中央研究所 総合技術開発部 工学博士
小俣新重郎日本工営(株) コンサルタント国内カンパニー 事業統轄部 技師長
権田  豊新潟大学 農学部 生産環境科学科 助手 博士(農学)
齋藤 徳美岩手大学 工学部 建設環境工学科 教授 工学博士  
坂口 昌彦(株)エスイー 環境防災事業部 技術部長 技術士
佐々木一好基礎地盤コンサルタンツ(株) 関東支社 設計センター 次長 技術士
佐藤亜樹男日本道路公団 試験研究所 道路研究部 土工研究室 技術士
佐野 良久日本道路公団 技術部 道路技術課
柴崎 宣之日本工営(株) 首都圏事業部 国土保全部
下村 忠一(社)雪センター 企画調整部長
守隨 治雄日本工営(株) 大阪支店 技術部 ML 理学博士/技術士
城間 博通日本道路公団 試験研究所 道路研究部 トンネル研究室長 技術士
新屋 浩明日本工営(株) 首都圏事業部 国土保全部 ML 技術士
菅沼  健(株)ネプコ 取締役社長 技術士
菅原 紀明応用地質(株) 技術本部 技師長室 技術士
菅原  捷(株)建設技術研究所 技術顧問 審議役 技術士
杉村 淑人水資源開発公団 本社管理部 工学博士
菅  孝能(株)山手総合計画研究所 代表取締役
須郷 茂夫(株)フジタ 九州支店 土木部 主席コンサルタント  
鈴木 明人(株)大成情報システム 取締役 早稲田大学客員教授 工学博士/技術士
須田 清隆(株)ジオスケープ 取締役 環境デザイン部長
炭谷  稔(株)東横エルメス 計測事業部 事業部長 技術士
関  文夫大成建設(株) 土木設計第一部 設計計画室 課長
関口  勇水資源開発公団 筑後川開発局 工務課長 技術士
田井中 彰(株)ダイヤコンサルタント 専務取締役 技術士
高橋剛一郎富山県立大学短期大学部 環境システム工学科 助教授 農学博士
高橋 征夫(財)水資源協会 主席研究員 技術士
高橋 正昭(株)ダイヤコンサルタント ジオエンジニアリング事業部 防災グループリーダー
武士 俊也(独)土木研究所 新潟試験所長 技術士
谷口 善則東日本旅客鉄道(株) 建設工事部 構造技術センター 基礎・土構造グループリーダー 技術士
田山  聡日本道路公団 静岡建設局 浜松工事事務所 引佐西工事長 工学博士
土屋  智静岡大学 農学部 教授 農学博士/技術士
津野  巌大成建設(株) 関東支店大谷川作業所 担当所長
土井 宣夫岩手県総務部総合防災室 火山対策指導顧問 理学博士/技術士
徳永  博日本工営(株) 首都圏事業部 国土保全部 係長 技術士 
登坂 敏雄鉄道・建設運輸施設整備支援機構 鉄道建設本部 設計技術室 総括課長補佐 技術士 
内藤 清司(株)エスイー 顧問 技術士
中筋 治雄(株)北企画エンジニアリング 防災システム部
中西  章建設基礎エンジニアリング(株) 設計部長 技術士 
中村 浩之東京農工大学 大学院農学研究科 国際環境農学専攻 教授 農学博士
中村 直登日本工営(株) 首都圏事業部 国土保全部 部長補佐 技術士
西村 昭彦(株)JR総研エンジニアリング 代表取締役副社長 工学博士 技術士
新田 隆三信州大学 農学部 教授 農学博士
野本 健司東京電力(株) エネルギー営業部 ソリューショングループ 課長
埴原  強日本工営(株) 首都圏事業部 都市基盤部長 技術士
橋本  功大成建設(株) 土木営業本部 営業担当部長 技術士
蓮岡 澄治(有)蓮岡技研 代表取締役 技術士
長谷川 泉ライト工業(株) 技術本部 法面技術部 部長
長谷川祐二日本工営(株) 首都圏事業部 国土保全部
平田  文日特建設(株) 東京支店 技術本部 
平松 晋也高知大学 農学部 生産環境工学科 助教授 農学博士
福囿 輝旗(独)防災科学技術研究所 防災総合研究部門 総括主任研究員
藤岡  晃(株)フジタ 土木本部 土木技術総括部 担当課長 技術士
藤田 壽雄(株)アイエステー 代表取締役社長 学術博士/技術士
藤田 宗寛清水建設(株) 土木事業本部 設計部 環境デザイングループ 技術士
藤野 健一(財)先端建設技術センター 普及振興部長
藤原 民章日本工営(株) 群馬営業所 国土保全部 係長
藤原 斉郁大成建設(株) 技術センター 土木技術研究所 地盤・岩盤研究室 副主任研究員
堀   繁東京大学 アジア生物資源環境研究センター 教授 農学博士
堀  宗朗東京大学 地震研究所 教授 Ph.D.
町田  誠町田建設(株) 代表取締役社長
丸井 英明新潟大学 積雪地域災害研究センター 教授 農学博士 自然工学博士
柳原  敦山形大学 農学部 助教授
山口  巌日本工営(株) 信越事務所   
山田 邦光建設基礎エンジニアリング(株) 代表取締役会長 工学博士/技術士
山田  守日特建設(株) 技術本部 法面部 課長 技術士
山田 泰弘建設基礎エンジニアリング(株) 代表取締役社長
吉田  貴西松建設(株) 機材部
吉村 雅宏日本道路公団 技術部 調査役 技術士
渡邊  篤大成建設(株) 土木設計部 設計計画室 課長代理
大阪府 土木部 河川室 ダム砂防課 ダムグループ
※所属・役職は発刊当時のものです
Valid HTML 4.01! Valid CSS! HTML-lintで文法チェック